2009冬期講習会

今年も市進学院では冬期講習会を実施します。

市進の小学部と中学部の主なクラスと冬期講習会の内容は以下の通りです。

小3 算数・国語
ウイングキッズコース 本科コース5日間 グループ授業100分
チャレンジコース8日間 本科コース +80分個別指導3日

中学受験総合科
小4
算数・国語 8日間 120分

小5
算数・国語・理科・社会  8日間 180分

小6
算国理社の4科または算国の2科  8日間 240分

学力強化コース
小5   算数  
個別指導コース3日間または5日間 80分

小6
公立中高一貫校  3日間コース 100分
3日間コース + 応用力演習 5日間コース(注4)
ハイスクールジュニアコース 6日間 算数・国語・英語 120分


高校受験総合科
8日間
中1 英語・数学・国語 120分

中2
英語・数学・国語 120分

中3
英語・数学・国語・ 理科・社会の5科 240分 
posted by チバ at 17:53 | ニュース&記事

市進、卒業生対象にSNS構築

2007/08/31
 市進学院は三十日、市進学院の小・中・高校部門の学習塾の卒業生で大学一年生以上になった生徒を対象に、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を始めると発表しました。

市進学院自身がSNSコミュニティーを開設し、九月一日から運用を始める予定。塾で一緒に学んだ仲間と進学後も交流できる場を提供し、市進ファンを増やすのが狙いといわれています。

 SNSの名称は「WING PAL(ウイング・パル)」。来年二月までに約一千人の参加を見込んでおり、中期的には一万人規模を目指す。SNSの中に大学ごとのコミュニティーを構築したり、アルバイトの紹介や就職相談に使ったりすることも検討しているそうです。

高校部門での苦戦が続く市進学院のファン獲得作戦。果たしてこの作戦が功を奏するのか? 帰属意識が薄い卒塾生をどれだけ取り込めるかは疑問ですが、1つの試みとして見守って生きたいと思います。
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中学受験バブル超?加熱する塾業界拡大競争

2007/02/02 イザ

ゆとり教育で公立校離れが加速

 東京都と神奈川県で1日、私立中学の入試が解禁となり、中学入試シーズンが本番を迎えた。今年は首都圏で私立・国立中学校への受験者数はバブル期を上回り過去最高を記録するとされ、少子化を尻目に、大都市圏での中学受験熱は上昇する一方だ。こうした状況を反映し、中学受験向けの大手進学塾による拡大競争も過熱化している。

 この春、大手進学塾が相次いで拡大路線を打ち出す。首都圏で小中学生向け集団指導進学塾「市進学院」を運営する市進(千葉県市川市)は、子会社を通じ、個別指導塾「個太郎塾」のフランチャイズ(FC)加盟者の募集を始め、4月からFC事業に本格的に乗り出す。中学受験ニーズの高い首都圏で個別指導塾の新規開校ペースを引き上げ、個別指導という差別化で競争激化に備える。

 難関中高受験の進学塾で知られる早稲田アカデミー(東京都豊島区)もこの3月、首都圏で小中学生向け進学塾を同時に5校開校する。私立校の進学志向が強く市場性の高い首都圏に絞って集中的な開設に踏み込む。
 この背景には、少子化の進展により今後、市場縮小を余儀なくされる受験産業が、「ゆとり教育」への懸念から都市部を中心に加速する「公立校離れ」などから唯一の成長市場と目される中学受験市場にターゲットを絞り出したという事情がある。これを裏付けるように、大手受験産業がM&A(企業の合併・買収)により、中学受験市場に相次いで新規参入し、既存の大手進学塾との競争激化を誘発している。

 大学受験の大手予備校「東進ハイスクール」を運営するナガセ(東京都武蔵野市)は昨年10月、首都圏で中学受験向けの進学塾を展開する老舗、四谷大塚(東京都中野区)を58億円で買収した。「大学全入時代」を迎え、主体の大学受験市場が今後、尻すぼみとなるのは避けられないと判断し、中学受験市場に参入した。

 05年11月から子会社を通じて中学受験市場に参入している教材出版大手の学習研究社(東京都大田区)も、昨年6月に進学塾大手の桐杏(とうきょう)学園(東京都荒川区)を買収した。さらに、昨年12月に東北地区の進学塾「あすなろ学院」を運営する東北ベストスタディ(仙台市青葉区)を買収、完全子会社化した。少子化が進むなか、主体の教材販売が苦戦を余儀なくされ、進学塾事業育成でこれを補う方針だ。

 四谷大塚の予測によると、東京、神奈川、千葉、埼玉の1都3県で、07年度に私立・国立中学を受験する小学生は過去最高の5万1000人に達する。この数字は小学6年生の6人に1人に当たり、ある意味で、週5日制の導入など「ゆとり教育」による学力低下への危機感から公立校離れが加速していることを裏付けている。

 安倍晋三首相は1月26日の衆参両院本会議での施政方針演説で、「教育再生」を「内閣の最重要課題」に位置づけ、公教育の“復権”に、学校教育法改正案など教育改革関連三法案を提出する意向を示した。

 しかし、大都市圏の公立校離れは加速する一方で、少子化が進むなかで中学受験市場だけは拡大が続く見通しにあり、規模の拡大を追う大手進学塾間の競争は一段と熱を帯びそうだ。
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絶対評価で選抜は無理!?

2006年1月14日 読売新聞
 学習到達度を見る「絶対評価」導入で、入試が変容している。

 「こんなに幅が広いんですよ」。首都圏の進学塾「市進学院」(本部・東京)の金野光宏・副校長は、棒グラフが描かれた紙を机に広げて、こう訴えた。

 その元となる調査は一昨年、同学院に通う中学3年生約1万2000人を対象に実施した。棒グラフはこのうち、通知表で「5」をとった生徒を抽出し、同学院による模試の成績(偏差値)と比べたものだ。

 英語の場合、「5」の生徒は約4000人いたが、偏差値で見ると、上は73から下は31までばらばら。偏差値50を下回った「5」の生徒も13・5%いた。ほかの教科でも偏差値70台から20台まで分布。5教科オール5という生徒も、偏差値50未満が2・3%いた。

 通知表や内申書(調査書)に記入される学業成績が、相対評価から絶対評価に変わり、「こんな内申書では入試の評価にはなりえない」という声が上がっている。内申書は一発勝負の入試では測れない日ごろの学力や学習態度を見る手法として定着していたが、その内申書が信用できないというのだ。「絶対評価は学力のものさしとは言えず、選抜試験には向かない」と、金野さんも断言する。

 こうした事態に、打開策も練られた。たとえば都内では2002年、私立校で作る「東京私立中学高等学校協会」が、私立高校を受験する中学生の学力を測る「到達度診断テスト」を入試前に実施しようとした。しかし現在も継続協議のままで、実施されていない。一部の高校から「学校の序列化につながる」、都教委からも「入試の早期化になる」と批判されたためだ。

 同協会の担当者は「その結果、学力テストの比重を増やす私立高校が増え、業者テストの成績の提出を求める私立高校もあると聞いている」と打ち明ける。

 公立高校も同様だ。全国の状況については文部科学省が分析中だが、模擬テスト会社「進学研究会」(本社・東京)などによると、関東1都3県では、普通科の約6割が昨年度の入試で、内申書より学力テストに高い比重を置いたという。

 高校だけではない。都内の公立中高一貫校は志願者が多い場合、門前払いをする。その選抜の際、中高一貫校が評価できるのは内申書しかない。「優秀な児童が集まるだけに、内申書が少しでも悪いと試験すら受けられない。中高一貫校に進学すると学校に伝え、成績を考慮してもらうよう相談してください」。ある塾ではこんな指導もあったという。

 児童・生徒のやる気を促すために導入された絶対評価。しかし、こと入試に限っては、内申書の意義を握りつぶしつつある。(大木隆士)

 相対評価と絶対評価 相対評価は学業成績の位置をクラスや学年の中で測るため、「5」や「4」の割合が限定される。これに対し、絶対評価は設定した目標に個々の子供がどれだけ到達したかを見るので、極端な場合、全員が「5」ということもあり得る。学習意欲や努力を評価するのが狙いで、基礎学力の確実な習得を目標とした新学習指導要領に合わせ、2002年から導入された。
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ジャスダック平均は4日続落=市進などが安値更新

2006年11月 8日 提供:株式新聞社
 ジャスダック平均は4日続落。このところ出来高が今年最低水準で推移していることで、見切り売りが出ていたようだ。学習塾展開の市進が安値更新し、自衛隊向け照明弾の細谷火工、人材派遣のクリエアナブキも安い。半面、精密制御減速機のハーモニックは高値更新、中小企業向けIP関連サービスのエフティは高い。
[ 株式新聞速報ニュース/KABDAS−EXPRESS ]

市進株価は、Technobahn
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